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2025年12月12日（金）12:00より、LPI日本支部主催のWebinar「WDE試験合格に重要 JavaScript/Node.js/データベース」を開催します。 本ウェビナーでは、堀 光 様が詳しく解説します。 今回は、LPI 認定試験 (Web Development Essentials)の合格に向けて Webシステム開発で使用されるJavaScriptやNode.js、データベースについて解説します。 クライアント側の動的処理やサーバー側での処理を、講義と実習を通して学習します。 クラウド上の仮想マシンによる演習も用意されているので、Webシステム開発をより実践的に学ぶことができます。 登録はこちらから!

2025年11月29日（土）11:00より、LPI日本支部主催のWebinar「＜改訂版＞【学生・初心者向け】Webエンジニアになろう～WDEを習得！④Node.js入門編〜」を開催します。 本ウェビナーでは、かわむら かな 様が詳しく解説します。 今回は、10月18日(土)に開催されたOSC Online/Fallで講演した Web開発エンジニアになるための初級講座、Node.jsとExpress編の内容をアップデートしてお届けいたします。 登録はこちらから!

このシリーズの前回の記事では、ウェブページをダイナミックにし、エンドユーザーとのインタラクションを可能にするフロントエンド・プログラミング言語、JavaScriptについてお話した。 JavaScriptは長年にわたってサーバーサイドの機能も拡張し、バックエンドのプログラミングに応用されてきた。 そこでNode.jsの出番となる。 バックエンドプログラミングのためのNode.js Node.jsは、JavaScriptで書かれたプログラムを実行することで、ウェブサーバーで受け取ったリクエストを処理できる実行環境だ。 Node.jsは、もともとクライアントサイド言語であったJavaScriptを、他のプログラミング言語と同じようにブラウザの外で実行できるようにした本格的な開発プラットフォームである。 本来はブラウザーの中だけで実行されるはずだった言語が、今ではブラウザーの外で実行されるのだ。 このことから、以下のような多くの利点が生まれる： 学習が容易： すでにJavaScriptに慣れ親しみ、クライアント側のプログラミングに取り組んできた開発者は、サーバー側のアプリケーションを開発するために別のプログラミング言語を学ぶ必要はない。 すでにJavaScriptをマスターしているフロントエンド開発者は、それほど苦労することなく、アプリケーションのバックエンド部分に簡単に取りかかることができる。 完全かつ機能的なアプリケーションを作成する能力： JavaScriptという1つのプログラミング言語の知識だけでも、クライアントサイドとサーバーサイドの両方の開発に精通したフルスタック開発者として働くことが可能です。 これにより、包括的で完全に機能するアプリケーションを作成することができる。 様々なアプリケーションを作成可能 JavaScriptコードを実行できる環境があれば、ウェブブラウザに依存しないスタンドアローンプログラムを作成することができます。 これにより、さまざまなタイプやシナリオのアプリケーションを作成する可能性が広がる。 しかし、なぜNode.jsはこれほどまでに開発者に愛されているのだろうか？ 前述の利点に加え、Node.jsはオープンソースでクロスプラットフォーム環境であり、世界中の開発者の大規模なコミュニティを誇っている。 さらに、非同期、ノンブロッキング、シングルスレッド、イベントドリブンI/Oモデルに基づいており、高いパフォーマンスと優れた実行速度を保証します。 クライアントからのリクエストを効率的に管理する。 Linux Professional Institute (LPI)のWeb Development Essentials認定資格は、このシリーズのコンテンツに特化しており、簡単なNode.jsアプリケーションの作成を段階的にガイドしています。 さらに、HTML、CSS、JavaScriptを使用してウェブページを作成したことがあれば、アプリケーションのバックエンドロジックの構築を開始し、特定のユーザーリクエストに対してサーバーがどのように応答すべきかを定義することができます。 アプリケーションの強化方法 Node.jsプロジェクトでは、他の開発者によって作成されたさまざまな無料のリソースやツールを利用して、追加機能を組み込んだり、生産性を向上させたり、作業を容易にしたりすることができます。 npmはNode Package Managerの略で、Node.jsプラットフォームのパッケージ・マネージャーです。 コマンドラインインターフェイスを通じて、パッケージ（他の開発者が作成した、特定の機能を実装するビルド済みのプロジェクト）のインストール、削除、管理を行うことができる。 npmはNode.jsパッケージの大規模なオンラインリポジトリで、それぞれが独自の機能を備えていると考えてください。 数え切れないほどあるパッケージの中には、データベースとのやりとりに特化したものもある。 この連載の第1回で述べたように、バックエンド・プログラミングは、データベースとの統合を含め、エンドユーザーから直接見えないすべての側面を包含する。 アプリケーションが外部データにアクセスする必要がある場合、ほとんどの場合データベースを通じてアクセスすることになる。 LPIのWeb Development Essentialsでは、リレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）を実装したソフトウェアライブラリであるSQLiteを特に取り上げています。 このタイプのデータベースでは、データは相互に接続されたテーブルに格納され、シンプルで直感的なクエリを使って照会することができる。 データベース照会 リレーショナル・データベースを自由に使えるようになったとき、そのデータベースに対してどのような操作を行なえばよいのか悩むかもしれない。SQLはStructured Query Languageの略で、リレーショナルデータベース内のデータを操作するためのクエリ言語です。 非常に人気があり、ユーザーフレンドリーな言語である： テーブルの作成と削除 スキーマと呼ばれる、各テーブルで使用可能なフィールドとデータタイプを定義する。 テーブルのデータを更新する テーブルの行の挿入と削除 情報の取得 データベースの保守と最適化 これで、リレーショナル・データベースがSQLデータベースとも呼ばれる理由が明らかになった！ 開発者がSQLを使うのは、SQLがさまざまなプログラミング言語と非常にうまく統合できるからだ。 例えば、Node.jsでSQLiteを使うには、先に述べたnpmパッケージ・マネージャーを使ってモジュールをインストールするだけでよい。 これをインストールすると、リレーショナル・データベースの作成と保守を可能にする一連の関数にアクセスできるようになる。 関連するテーブルに情報を格納するリレーショナル・データベースに加え、NoSQLデータベースとも呼ばれる非リレーショナル・データベースもある。 これらはより柔軟なスキーマを持ち、バックエンドアプリケーションでも同様に使用できる。 非リレーショナル・データベースは、特定のアプリケーションと格納されるデータに最適化されたストレージモデルを使用する（例えば、情報は単純なキーと値のペアとして格納できる）。 この種のデータベースは、開発が容易で高性能、優れた柔軟性と拡張性が特徴である。 以下の表は、バックエンドアプリケーションで一般的に使用される、最も一般的なリレーショナルデータベースと非リレーショナルデータベースの一覧です： SQL Database NoSQL Database Microsoft SQL Server MongoDB SQLite CouchDB MySQL Redis MariaDB PostgreSQL   SQL言語とSQLiteデータベースに慣れたら、練習がてら非リレーショナル・データベースでデータを操作し、その長所と短所を発見してみよう。 次はどうする？ 今回と前回の連載では、WDE認定資格でカバーされる主な技術（HTML、CSS、JavaScript、Node.js、SQL）と、Web開発者としての第一歩を踏み出すためのプログラミング環境について分析してきました。 まだ解明されていないのは、どの学習リソースが実際の認定試験に最も適した準備ができるかということだ。 これからの連載では、Web [...]

2026年3月26日、日本・東京 —Linux Professional Institute（LPI）日本支部は、2026年度よりタイ王国の日本型高等専門学校（Thai KOSEN）において、Security EssentialsおよびLinux Essentials International認定に対応したLPIの英語版ラーニングマテリアルが採用されることを発表しました。これらの教材は、ITセキュリティおよびLinuxの基礎を網羅しています。 タイの工科系高等教育機関においてサイバーセキュリティ教育を推進する際、基礎的な技術コンテンツを一から開発し、それを教材として整備することは、教員にとって非常に大きな負担となっていました。さらに、急速に進化するサイバーセキュリティ分野において、内容の最新性と正確性を維持することも大きな課題でした。 こうした背景のもと、世界的に評価され、実績のあるLPIの英語カリキュラムを採用することで、教育者の負担を軽減しつつ、高品質で国際的に通用するIT教育を提供できる環境が整えられました。 学生はこれらの教材をWeb上から直接ダウンロードし、印刷して学習することができます。 Security Essentials：ITセキュリティにおいて、個人および組織が必ず守るべき基本要素を網羅しています。初めてセキュリティを学ぶ学生や、安全にITを活用するための基礎スキルを身につけたい方を対象としています。 Linux Essentials：オープンソースコミュニティの基盤であるLinuxの基礎を体系的に学べる内容となっています。 これらの英語版ラーニングマテリアルは、学生が技術的知識を習得できるよう設計されており、デジタル形式と紙媒体の両方で学習を支援します。 本カリキュラムを通じて、学生はサイバー空間で自らを守る方法を学びます。さらに、LPI認定資格を取得することで、将来の雇用主や顧客に対して、自身の知識とスキルを客観的に証明できるようになります。 タイの高等専門学校の卒業生は、タイ国内にとどまらず、日本企業やグローバルなIT市場においても、即戦力となるセキュリティ人材として活躍することが期待されています。 Linux Professional Institute（LPI）について Linux Professional Institute（LPI）は、オープンソース分野の専門家のスキル向上を支援する世界最大の非営利団体です。180か国以上で試験を実施し、多言語の教育教材を提供することで、IT人材のキャリア開発を支援しています。 メディア連絡先 大野 真Linux Professional Institute 日本支部info-ja@lpi.org

Objective 703.2 of the DevOps Tools Engineer 2.0 exam covers Basic Kubernetes Operations. It represents a significant portion of the exam and requires a solid understanding of how to deploy and manage applications in Kubernetes. Candidates should be able to: Work with Kubernetes resources using declarative YAML files Understand [...]

In previous discussions about DevOps tools, we explored container virtualization and how containers transformed the way applications are packaged and deployed. One of the major advantages of containers is their extremely fast startup time combined with minimal resource overhead compared to traditional virtual machines. Because containers share the host [...]

2026年3月12日、カナダ・オンタリオ —Linux Professional Institute（LPI）は、新たに公開した年次レビューにおいて、2025年の主な成果と取り組みを発表しました。本レポートでは、DevOps Tools Engineer 2.0認定の正式リリース、ラーニングマテリアルの新たな翻訳、認定取得者向けデジタルバッジの導入、ガバナンスの取り組み、グローバルパートナーシップの拡大、各種イベントなどが紹介されています。レポートはLPIのWebサイトからPDF形式でダウンロードできます。 2025年におけるLPIの大きなマイルストーンの一つは、大幅に改訂されたDevOps Tools Engineer 2.0認定のリリースです。更新版では試験構成が現代化され、現在の求人市場で高く評価されるDevOpsツールやスキルに重点を置きつつ、LPIの中核であるオープンソースの理念を維持しています。 世界中の学習者を支援するため、グローバルな非営利団体であるLPIは、更新された試験に対応した無料のラーニングマテリアルを、同団体の学習プラットフォーム（learning.lpi.org）で公開しました。また、翻訳プロジェクトも引き続き進展し、Security Essentials試験向けにスペイン語およびポルトガル語の無料教材が、Open Source Essentials試験向けに日本語およびベトナム語の無料教材が提供されました。 同年初めには、LPIはCredly（Pearson提供）と提携し、認定取得者向けのデジタルバッジを導入しました。これらのバッジは、メール署名、デジタル履歴書、さらにはLinkedIn、Facebook、XなどのSNSプロフィールに追加することができ、求職者としての可視性を高め、企業からの注目を集めるのに役立ちます。 2025年は、LPIのガバナンスにとっても重要な年となりました。新たな理事が選出され、さまざまな国や文化、視点を代表する13名からなる多様性に富んだ理事会が構成されました。この多様性は、「オープンソースに関わる人々を支援することで、その利用を促進する」というLPIの使命をさらに強化するものです。この使命はグローバルなものであり、特にIT分野で十分に代表されていない地域への支援にも力を入れています。 また、Open Source JobHubとの協力により、LPIは「Open Source Professionals Job Survey Report」の第2版を発表しました。528名のオープンソース専門家からの回答に基づくこのレポートは、採用担当者がオープンソースコミュニティのニーズにより適した職務設計を行うための示唆を提供しています。第3回調査に基づくレポートも、近日公開予定です。 年次レビューでは、新たに開始された「Become a Partner」ポータルも紹介されています。このポータルは、企業や団体がLPI公式パートナーとして申請するための主要な窓口となります。さらに、パートナーシップ、メンバーシップ、ボランティア活動、そして2025年にLPIチームが参加したイベントに関する最新情報も掲載されています。 2025年を通じて、LPIは43の国際的イベントを支援しました。これにはニューヨークで開催された「United Nations Open Source Week」も含まれます。また、「Software Freedom Day 2025」の成功にも貢献し、コミュニティ主導のオープンソース活動の世界的な広がりを後押ししました。 LPIのエグゼクティブディレクターであるG. Matthew Riceは、次のように述べています。「ボランティア、パートナー、理事、スタッフを含むコミュニティの皆さまが、フリーおよびオープンソースソフトウェアの分野でキャリアを目指す人々を支援し続けてくださっていることに、心より感謝いたします。今後もLPIは、オープンソーススキルを通じて、世界中のより多くの人々を支援していきます。」 2025年年次レビューは以下よりダウンロードできます：https://www.lpi.org/AR2025 Linux Professional Institute（LPI）について Linux Professional Institute（LPI）は、オープンソース分野の専門家に向けたグローバルな認定基準およびキャリア支援を提供する組織です。35万人以上の認定取得者を擁し、ベンダーニュートラルなLinuxおよびオープンソース認定機関としては世界初かつ最大規模を誇ります。LPIは180か国以上で認定を行い、多言語で試験を提供するとともに、数百のトレーニングパートナーと連携しています。詳しくは www.lpi.org をご覧ください。 メディア連絡先 Shamiul HossainCommunicationsLinux Professional Institute（LPI）shossain@lpi.org

While Docker makes it easy to start and manage containers, there must still be a base system hosting the containers. These systems form the infrastructure on which containers run and are covered by objective 702.3 of the DevOps Tools Engineer exam. Container images are the foundation of modern cloud-native infrastructure. [...]

本記事は、現代のデータ収集について解説する連載の一部です。前回の記事では、小売業者がどれほど大量の情報を収集しているかを紹介しました。それと比べると、金融機関はかなり控えめに見えます。私が調べた資料の中には、銀行が顧客の性格や美的嗜好に興味を持っていると示すものはありませんでした。 一方で、銀行が収集する情報は、詳細な金融情報や機密性の高いデータであり、もし情報漏えいが発生した場合には、非常に大きな被害につながる可能性があります。例えば、「氏名、住所、電話番号、社会保障番号、納税者識別番号、セキュリティコードやアクセスコードを含まない金融口座情報、生年月日」などが含まれる場合があります。ただし、本記事では主にデータの本来の利用目的について説明しており、セキュリティ攻撃のリスクについては詳しく扱っていません。これらはまた別の重要な問題であり、悪用の可能性という新たな側面を加えるものです。 Equifaxの信用情報レポートには、破産歴の有無や、債務が回収機関に移管されたかどうかといった、客観的で妥当と考えられる情報が含まれています。また、Bank of Americaは、事業売上などの「現在の重要事項」に関心を持っていると述べています。 Consumer Financial Protection Bureau（米国消費者金融保護局）の文書のセクション2.2.1および3.1.2では、信用情報レポートに含まれる情報について説明されています。そこには、住宅ローンや雇用状況といった、ごく一般的な情報が記載されています。 金融機関が信用力（クレジットの信頼性）を評価する際に通常利用する情報には、次のようなものがあります。 雇用情報 住宅ローンに関する情報 債務回収、支払い遅延、民事訴訟、税金の差し押さえ、破産歴 クレジット口座の数や種類、利用可能な信用額、口座の保有期間 誰がその信用情報を照会したか 同一口座を共有している他の人物 業界では、こうしたレポートに誤った情報が含まれる可能性があることも認識されています。ある研究者は「消費者が確認した信用情報レポートの19.2％に、ヘッダー情報や取引履歴データの中に、消費者自身が不正確だと考える項目が少なくとも1つ含まれていた」と報告しています。 もちろん、信用力を評価するためのデータには多くの偏り（バイアス）が存在する可能性があります。こうした偏りは、住宅ローン、雇用機会、その他の重要な資源へのアクセスが制限されてきた人々の状況に由来します。例えば、2007年の米国のサブプライムローン危機では、過去のレッドライニング（住宅差別政策）や資産格差、その他の差別の影響により、黒人やラテン系の借り手が白人よりも大きな影響を受けました。 しかしながら、銀行によるデータの利用そのものは、比較的厳格に管理され、限定された範囲で行われているようです。 この連載の次回記事では、意外に思われるかもしれないある機関によるデータ収集とプライバシー侵害について取り上げます。 << 本連載の前回記事を読む ｜ 次回の記事を読む >>

Linux Professional Institute（LPI）は、2026年6月に開催予定の年次総会（AGM）をここに発表いたします。